「インターネット広告」という単語自体が、テレビCMや新聞広告のように特定のメディアを指すものではありません。ウェブやメール上で多くの消費者が目にする媒体（ホームページ、メルマガ等）が提供している広告スペースを借り、企業の宣伝活動を行うことをインターネット広告と指します。

いまや日本人のほとんどがインターネットを利用しており、テレビに次ぐ広告媒体として存在感は日に日に増しています。

インターネット広告費に占める業種別の比率は、小売業が25％、金融サービスが15％、自動車が12％、コンピューターが11％、情報通信が8％などとなっています。広告フォーマット別の比率は、検索連動型広告が45％、バナー広告が21％、クラシファイ（不動産や求人などの案内広告）が14％などとなっていて検索連動型広告の比率が増加傾向にあることが解ります。
2009年4月、イーマーケッター（eMarketer）は2009年のアメリカのインターネット広告費を前年比4.5％増の245億ドルと予測しています。

2010年以降は年率10％前後の成長に戻り、2013年には372億ドルに到達すると予測していて、
TNSメディアインテリジェンス（TNS Media Intelligence）の統計によると、
アメリカの2008年の総広告費は前年比4.1％の減少となりましたが、インターネット広告費（検索連動型広告を含まない）は前年比4.6％の成長を確保しています。
2009年上半期も、新聞広告費や雑誌広告費が前年同期比20％以上も縮小しているなか、
インターネット広告費は6.5％拡大していることから、現代におけるインターネット広告の必要性がうかがえる結果となっています。

インターネット広告は、一方ではマス広告であり、また違った媒体を使えばいわゆるチラシ配りのようなプロモーションにもなります。

インターネット広告の中には、バナー広告やSEO(検索エンジン対策)、リスティング、メール広告までさまざまな種類があり、また予算や効果もばらばら。そのためインターネット広告に触れたことのない人からすれば、掴み所のないメディアで大変とっつきにくいものです。
そこで理解を推し進めるために、多少の語弊はあっても、既存のリアルな媒体に置き換えるとその立ち居地や予算規模が、かんたんながら把握できるでしょう。

・バナー広告は、テレビCM。
（ブランドUPに貢献しリーチ力が高い。予算規模は数千万円まで。）

・リスティング広告は、チラシ配り。
（興味のある人に対し1クリック10円～開始でき、設定した予算だけですぐ集客が可能）

・検索エンジン対策は、繁華街一等地への出店。
（もはや広告という定義から外れるが、毎月一定額を支払い自分のお店（＝ホームページ）を人通りの多いところへ出店する、これは不動産のようなもので、マーケティング活動のなかで広告活動と流通経路戦略が混ざったようなものである）

1.オンライン決算
企業対個人で行われる電子商取引における、課金・決済に伴って生じる市場と定義。
インターネットなどを通じて商品などの購入が行われる際に、本来、第三者である決済機関が、手数料などのかたちで取引参加者から取得する金額の合計です。
運送会社による代金引換サービスの手数料や、エスクローサービス（売り手と買い手の間に入り、金銭や物品の授受を仲介するサービス）による支払いの利用料金などは含みません。
2006年・・・1,273億
2007年・・・1,441億
2011年・・・2,010億

2.音楽配信
インターネットや携帯電話通信網を用い、楽曲全体をダウンロードするサービスと定義。
カラオケ用データの配信や、「着メロ」、「着うた」などの楽曲の一部のみを配信するサービスはここに含みません。
音楽配信市場は、「インターネット音楽配信市場」と「携帯電話音楽配信市場」の性質の異なる2つの市場からなります。
「インターネット音楽配信市場」は、インターネットを経由してPCやオーディオ機器に楽曲をダウンロードするサービスに対して消費者が支払う金額の総額です。
また「携帯電話音楽配信市場」は、携帯電話通信網、またはインターネットを用いて楽曲を購入し、携帯電話端末内にダウンロードするサービスに対して消費者が支払う金額の総額とします。
2006年・・・188億
2007年・・・363億
2011年・・・795億

3.オンラインゲーム
日本国内で、携帯型を含む家庭用ゲーム機や携帯電話などを利用して行う、ネットワークを介したゲームサービスの売り上げをオンラインゲームの市場。
ただし、家庭用ゲーム機やPCなどのハードウェア上に、ゲームソフト自体をダウンロードし、機器内において独立で利用するゲームソフト市場は対象から除外。
2006年・・・1,510億
2007年・・・1,860億
2011年・・・3,890億

4.ブログ・ＳＮＳ
ブログを提供するポータル事業者がブログサービスを提供することで得られる次の収入の総計：各ブログにおけるインターネット広告、有料ブログ利用料、法人向けブログ利用料、ブログを活用した出版による収入、ブログを通したECサイトの紹介手数料。
なお、ブログ上で利用される有料のデジタルコンテンツについては含んでいません。

SNS市場規模は、SNSを提供する事業者がサービス提供にともなって得られる次の収入の総計です。
SNSにおけるインターネット広告、有料SNSの利用料、SNSを通して得られるEC手数料であり、SNS上で利用される有料のデジタルコンテンツについては含んでいません。
2006年・・・222億
2007年・・・484億
2011年・・・1706億

出典元　野村総合研究所（http://www.nri.co.jp/）

Webサイトや携帯端末向け情報サイトにおける広告掲載、および電子メールによる広告配信など、インターネットおよび携帯電話を利用した通信回線上のサービスにおいて掲載される広告に関連する市場を範囲とします。
なお、広告表現としては、テキスト、画像、映像、音声（音楽やナレーション）を使用するもの全般を対象とし、コンテンツの制作費は含みません。

2005年・・・2,808億
2006年・・・3,630億
2007年・・・4,591億
2008年・・・5,373億
2009年・・・5,920億
2011年・・・7,047億

※出典元　インターネット白書2009

市場規模としては、デジタル産業のなかでも特に元気が良いといっていいでしょう。

経済産業省による「平成19年度電子商取引に関する市場調査」によると、BtoCのEコマース市場規模は5兆3千億円。2006年実績から伸び率21％のうえ、さらに伸びると予測されております。
広告費があるということは、広告費によって支えられる売上が存在するわけであります。インターネット広告費の全てがEコマースの広告というわけでは決してありませんが、Eコマースとインターネット広告費はほぼ連動していると考えてよいでしょう。
特にマス広告に出稿できない中小企業のEコマース参入は、検索連動型広告（リスティング）やSEOの市場規模を支えています。

インターネット広告は、1994年10月27日のホットワイアード創刊に14社分のバナー広告が掲載されたのがはじまりとされています。

アメリカでは、1996年4月にマイクロソフトやインフォシークが立ち上げたIAC（Inretnet Advertising Council）を前身として
IAB（Internet Advertising Bureau、2001年4月にInteractive Advertising Bureauに改称）が設立され、インターネット広告の概念や広告取引の標準化が進行しています。

2001年3月、IABはAAAA（American Association of Advertising Agencies）とともに「インターネット広告の基本規約」（Standard Terms and Conditions for Internet Advertising）を発行しました。
2002年4月に発行された第2版では第三者配信についての規約なども追加され、ガイドラインとしての完成度が高まっています。

日本では1999年4月、日本広告主協会がインターネット広告の課題や効果などを研究する専門組織としてWeb広告研究会を発足、広告会社や媒体社はインターネット広告推進協議会を発足させました。インターネット広告推進協議会は、広告倫理綱領、広告掲載基準ガイドライン、推奨広告サイズなどを盛り込んだ「インターネット広告掲載に関するガイドライン集」や「インターネット広告掲載トラフィックマニュアル」を発行しています。

インターネット広告取扱高は大企業の広告費の中でも比重を占めるようになり、インターネット上の広告媒体を取り扱うインターネット広告代理店も次々に株式市場へ上場を果たすなど、日本社会にとっても存在感を増してきました。

検索エンジンによる検索連動型広告が、従来の広告と特徴が全く異なる次世代広告として革命を起こし、飛躍の転機となりました。

Googleが世界的に代表的な検索エンジンとしてアドワーズ広告の歴史は、アメリカで2002年2月に開始され、日本では2002年9月18日に本格開始が発表されました。リスティング広告（いわゆるPPC広告）の誕生です。
広告の歴史を顧みてもまったく新しい広告商品の誕生により、大企業だけでなく中小企業もすぐ参入できるようになりました。

専門用語としては、バナー広告やメール広告など認知度を上げるための広告を「純広告」（略して、「じゅんこう」）と呼ぶのに対し、検索した見込み客だけに広告リンクを掲載するアドワーズは、検索連動型広告と呼ばれています。Googleを主な表示媒体とするアドワーズのほか、Yahooを表示媒体とするオーバチェアも日本で存在感を増し、2008年ではインターネット広告費の32.5％（取扱高1,811億円）を占めるに至っています。
2005年度には検索連動型広告の割合は21％でしたが、2011年予測では39％と、勢いよく存在感を増していくと同時に、インターネット広告費のけん引役としても大きな役割を果たしています。

新興市場としての勢いは、それほど大きくなかった会社・個人・それから学生までにも大きなビニネスチャンスを与えています。
「リスティング広告だけの子犬の生体販売で月商1億円」「SEOだけを取り扱う広告会社が上場」「学生起業家によるSEOによる集客がメイン戦略の求人サイトが上場目前」・・・成功事例を取り上げればきりがありませんが、これまで大手広告会社に流れていたお金が、検索エンジンにより変わってきていることは確かです。

※2009年11月の情報です。